砂浜保全に関する中間取りまとめ(国土交通省)② サーフポイントの情報を発信する重要性

☆前回のエントリ記事

前回、海岸法の改定案についてのエントリで、海岸法という法律が作られた目的について書きました。

もう一度、海岸法の目的を確認します。

海岸法 第一条 この法律は、津波、高潮、波浪その他海水又は地盤の変動による被害から海岸を防護するとともに、海岸環境の整備と保全及び公衆の海岸の適正な利用を図り、もつて国土の保全に資することを目的とする。

目的の一文に記された｢海岸を防護する｣もののひとつにテトラポッドがありますが、テトラポッドはフランスが最初に開発しました。
それが昭和24年。

海岸法が作られたのは昭和31年です。日本でテトラポッドが使われ始めたのがその2年後の33年。

これは偶然でしょうか。

テトラポッドを導入するために海岸法を作ったのではないでしょうか。

☆砂浜の価値を考えて工事をしよう

前回のエントリ記事で全ての砂浜に、価値を記した表が作られると書きました。一体何の為でしょうか。

これは今回提出された改定案の一部です。

どういうことかと言うと、これまで日本における侵食された砂浜の工事が340キロメール終わっている、ということに対して、まだ工事が終わっていない砂浜が2400キロメートルある、と言っているのです。これらの砂浜をこれから工事するけども、砂浜の利用価値を上記の評価表を持って、よく考えてから工事をしよう。という流れになってきた、という事だと思います。

そして、ここからが私が伝えたい重要な部分です！

☆評価表の中身(サーフィンの価値)

これは書いてあるとおり、砂浜の価値にサーフィンを含めましょうと言っているのです。

私はこの改定案で、このまま日本の砂浜は工事によってサーフィン出来ない環境になってしまうのでないかと危惧していましたが、この改定案は、そうでは無い、希望の光の様に見えたのです。

☆工事が始まる前に私達サーファーがしなければならない事

ただ、この改定案はあくまで改定案であり、サーフィンの利用を価値あるものとして評価するとは書いているものの、実際の所どうやって評価していくのでしょうか。

これは海岸法の第2条3の原文です。

海岸保全基本計画が各都道府県で作成されますが、それを作成するにあたり、この条文には各市町村に管理責任者を設け、その意見を聞く、としっかり書かれているのです。
私達サーファーは、この管理責任者に対して｢ここはサーフィンとして利用できる、価値ある場所ですよ！｣と言うべきなのです。

その為にはサーフポイントの情報を発信していく事が何よりも重要であると考えています。

さらに調べてみると、海岸保全基本計画は各都道府県のホームページに掲載されているのです。私達はそこから意見を発することが出来るのです！

私達はこの海岸保全基本計画によく目を通し、どんな工事が計画されているかをチェックし、必要であれば意見を出すべきだと思います！

☆最後に

私はこのブログを立ち上げて、色々調べていく内に、落胆や、失意を何度も経験しました。そして今回の中間報告書をもって、やらなければならない事が分り、今まさに希望の光を感じています。
そして私はFacebookに新しいコミュニティを作ろうと考えました。
それは、サーフポイントを復活させよう！という名前のコミュニティです。
このコミュニティは日本各地にいるサーファーによる、サーフポイントの共有です。
具体的に言いますと、サーフポイントの情報を余すことなくSNS上にアップし、これらを各地でまとめ、保全計画工事が始まる前と、さらにはポイントの復活を訴える場にしたいと思います。その為には1人でも多くの方に情報を提供していただきたいのです。サーファーでなくても大丈夫です。少しでも海に関心がある方なら誰でも参加して良いと考えています。ただ、こういった情報を元に曖昧な知識で現地に出向き、トラブルを起こすことが無いように参加者のみの非公開にしようと思います。
多くの方のご参加をお待ちしていますm(_ _)m